■筑摩新書 20130806
「限界集落」は高齢化によって消滅することになると１９９０年代初頭に予想したが、高齢化で消えた集落はほぼない。「高齢化→限界→消滅」の事例はほぼゼロ。これまでにも集落消滅はあったが、そのほとんどは、集落が元気で人口も若いときの発展的な解消であり、農地は現在もその多くが使われている。
限界集落のほとんどは、いまだにいたって健全。
むしろ全体状況の変化にむらは適応してきた。そこに息づく安定性・正常性。
〓の過疎
１９６０年代末から７０年代の過疎は、若者の都市への人口流出などによる社会的要因。
７０年代後半には、団塊世代のUターンや第二次ベビーブームにより、人口減も持ち直し、８５年の国勢調査からの集計では過去最少の減少率に。
ところが９０年代に入ると社会減に加えて「自然減」がはじまる。「新過疎」と呼ばれた。公共事業全盛の時代で、あまり注目されなかった。
２０００年代後半から過疎問題の議論も再燃。０７年ごろから限界集落問題が取りあげられるようになる。００年にはじまる三位一体の改革の結果としての地域間格差問題がクローズアップされ、その象徴として限界集落の問題がとりあげられた。
３世代の棲み分け。昭和１桁生まれまでは、生まれた場所とその周辺でずっと暮らしている。戦後生まれ世代は、多くが都市部へ移動する。低成長期生まれ世代になると、その多くがはじめから都市部で生まれることに。
しかし本当の危機はこれから。２０１０年代が大きな分岐点。
昭和一桁生まれ世代が平均寿命を突破しはじめる。世代間の地域住み分けがなされた上で、高齢による担い手の喪失が予想される地域のなかで、２０１０年代以降、いかにして次世代への地域継承が実現されるのかという問題として設定される
「効率性の悪い地域には、この際、消滅してもらった方がよいのでは」という根強い意見。過疎集落のほとんどは、長い歴史の中では、生きていくのに効率的で合理的な場所。 グローバル経済が今後も安定的だとするなら、過疎地域の大半は効率性の悪い地域ということになるが、グローバル経済は先行き不透明。グローバル経済に頼った国際社会の設計はリスクが高い。
効率性経済性を狭く考えれば、高齢者は無駄だし、子どもも不要となる。
これまでの「過疎問題」は、問題提起そのものが政府や行政の手によってなされ、過疎地域地震が内発的に受け止め、解決しようという問題として提起されなかった。
これを解決するには熊本大の徳野〓教授が提唱した「集落点検」
国家発・経済発・専門家発の議論ではなく、集落発・家族発、個々の暮らしの中から発する議論に。
都市郊外の限界集落。古い郊外団地。１代限りの使い捨てコミュニティになる危険性が高い。
むしろ、大都市圏の不安定性・異常性のほうがきわだつ。
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▽48 鹿児島・旧佐多町 高齢化にもかかわらず、それが原因で消滅した集落はない。消滅したのは、戦後の開拓村。
▽51 ０７年の国調査では、００年の調査で把握された４万８６８９集落のうち、１９１集落が消滅したとされる
▽60 綾部市 ０６年に水源の里を考える会を設置。……大野晃氏は、限界集落問題解決のために、流域共同管理論を提唱し、……自治体の枠をを超えたお互いの助け合いとともに、環境保全の考え方を取り入れた、山間しゅうらくの新たな位置づけを提唱。
▽64 過疎の最先進地は、中国地方、なかでも島根県。（邑南町） 実は「太平洋ベルト地帯からほどよく近く、またほどよく遠い、山脈の向こう側の山村」に過疎の先進地帯がある。青森県などは、先進工業地帯から十分に遠かったため、この時期の急激な人口流出をまぬがれた。
▽69 ０９年、秋田県はついに高齢化率でトップになった。……ある時期まで、過疎・高齢化は西南日本が先進地であり、東北日本、なかでも北東北はそれほど問題にはならないと考えられていた。それがついに追い越した。
東北は家族制度がしっかりしている。家を継ぐ意識が高く、お年寄りを大事にする。それゆえ、過疎化や高齢化はそれほど進行しない……と言われていた。しかし、そうした状態はせいぜい１９７０年代まで。
秋田県は過疎化・高齢化が激しく急速に展開してきた。変化が激しい場所は、人々の生活を不安定にする。自殺率でもトップ。（〓能登の自殺率は？ 高知や島根は？）
▽85 仁淀川町（吾川村、池川町、仁淀村）「天界の里」「日本のマチュピチュ」などとも呼ばれる。
四国の山の急峻さは、だれもが驚く。〓
過疎・高齢化で田畑が利用されなくなると、杉が植林された。家のそばまで杉があり、棚田の石組みがそのまま残って、実に奇妙な光景。（〓石鎚村）
仁淀町は、高知市からの距離でいうと、全くの周縁ではない。高知市から最も離れた場所では、それほど高齢化率は高くない。
大豊町（合併しなかった）。過疎高齢化の先進地が、県庁から高速道路を使って２０分でたどり着くという近さ。きわめてきびしい過疎高齢化だが、８６集落のうち１つが消えただけ。川又集落。……高齢化で集落の区長のなり手がなく、ほかに頼んでいる「集落外区長」もある。
ブロードバンドを使った連絡システム。
▽148 鰺ケ沢町の深谷地区は、過疎地のバス交通で全国的に注目されてきた地域のひとつ。鰺ケ沢～深谷・黒森にバスが通ったのは１９９３年。高校生をもつ家は必ず定期券を買う。毎月１０００円分の回数券を乗っても乗らなくても全戸で必ず買う。その後、２０００円分に増額。住民参加型バス。３集落から選ばれた各３人のバス運営協議会の委員が回数券代を直接徴収してまわっている。
▽156 鰺ケ沢は財政難で、平成の合併で周辺からひとり取り残された。
▽161 補助金はメニューが細かく自主的にやれるものが少ない。そもそも町のためにするものなのか、補助事業提供者のために仕事をするのかわからないものも多いことに気づき始める。大学との連携も、大学のためだったのか、町のためだったのか。当の町では、必要なものまでも切り詰めており、地域再生への切実さははっきりしてきているのに、それに応じた応援も連携も得られない。……自分たちが動かなければ。お金をかけずに、手間ひまをかけて地域を再生していかなければならない。と、意識が変化。深谷地区の３集落は、重点地域に選ばれた。
▽167 岩手県の旧大東町（一関市）京津畑を視察。５７戸１６０人の集落。０６年に閉校した小学校を拠点として活動。「やまあい工房」がつくる弁当が好評で、漬け物や餅、おこわなどをつめた「まごころギフト便」とともに注目。
「あれだば、うちの女の人たちなら、もっといい味出すな」
久慈市の旧山形村の木頭古。５戸１８人。別名バッタリー村。ばったりーとは、水車を使った木製の脱穀・製粉装置。８３年、短角牛の飼育からはじまった「大地を守る会」との交流の際に再現した。木頭古徳一郎氏が、炭焼小屋、豆腐工房、生活民具工房などを整備。
▽169 地域再生をはじめるにあたって「自分たちがよく見えること」は欠かせない重要な認識だ。深谷の３町会は、その原点がしっかりした集落だった（DNA）。
▽170 全戸アンケート 「出身者用アンケート」を提案。町内表４７（全５４戸に配布）に対し、出身者も１３票（２６票配布）が集まった。
近くに居住して頻繁にもどってくるきょうだいや子どもがおり、そうした人たちのなかに将来はもどってくる可能性のある人が、少なくとも５人はいることがわかった。
▽176 活性化委員会の活動。小さい地域なので、葬式などがつづくとイベントはできなくなる。完全には成功とはいえないが、３組もの結婚があった。「やっぱりなにか感じてるんだべ」
事業の成功不成功ではなく、地域住民の気持ちのあり方、やる気。今後も力を合わせてその地域を良くしていこうという、みんなの生きる意志をお互いに確認できたことが重要なのである。その成果の象徴が、若い人の結婚。
ここに生きることの安心感、ここの暮らしを基準にしてものを考える道理。ここが一番だという誇り。山村はとくにそうしたものが豊富なところ。大きな変遷を経ながらも、平成期の住民参加型バスの成功まで、この地の暮らしを守ることについて人々にブレは見られず、「ここに生きる哲学」は一貫してきた。その受け渡しの場は、どうも家族にあるようだ。（菜園家族〓）家族の中にむらの暮らしの健全さの根拠はあり、その探求こそが我々が目指すべき目標なのではないか。
人口問題の原点は、家族にある。
……深谷地区の事例は、すでに一度、３集落で住民参加型バスを開通させたことなど、「みんなでやれば、むらは良くなる」実感を共有している地域だからこそだ、ともいえる〓。多くの地域では、むらの主体性はむしろ、平成期の公共事業の中で大きく削がれてきたのが実情だ。
▽185 （家にもどるか迷っている人、可能性のある人……をつなぎとめる施策。邑南町の例）
▽192 歴史的には人口増と安定期とを繰り返してきた。一番近い人口安定期が江戸時代中期。その後はずっと増加期だったが、００年代初頭にいたって、１５０年つづいた人口増加がストップした。
戦国期から江戸時代初期にかけて約３０００万人まで増加した人口は、江戸中期においては幕末の人口増加の再来まで、大きな変動はなく一定していた。
飢餓や伝染病などでの死に加え、都市に行った。都市は平均寿命が短く、結婚し子どもを生むまで生きていることが少ない。そのため、周辺からの人口供給を必要としていた。
▽196 人口増は自然増か社会増で生じる。日本のむらがこの２つをたてつづけに経験したのが、昭和初期、戦争の前後だった。多産多死は多産少死にかわり、自然増が進む。戦争末期には児童疎開や引き揚げにより社会流入の受け皿にもなった。
▽197 明治生まれが多産多死を前提にしてそれまで通りの出産をしたところ、少死になっていたため昭和一桁生まれ世代は兄弟が多いのだろう。技術革新と市場経済拡大で、むらの暮らし向きがよくなり、栄養状態が急激に改善された。 この後に産児制限が導入されて、やがて社会は少産少死で落ち着く。
▽201 むらにおける大量の人口増産。その排出可能性が最も増大するのが１９６０年代。この時期、都市部の産業が急成長した。地方から都市に大量に人口が移動し、高度経済成長が実現した。
農業では、合理化が進み、収量は上がるがコストも高くなる。必要な労働力は減る。現金収入を得るための兼業化か、特定商品をつくるための完全専業化が必要となり、実現されていく。
▽209 過疎問題は、日本社会が一体化する過程の現象。戦後の経済成長という国の発展目標のために人々が力を合わせた結果でもある。もともと状況変化に対する適応だから、崩壊にはいたらないはず。外側からの強制とちがって、内側からの変化であれば、崩壊を回避する機構が必ず用意されていると思うからだ。実際に、過疎地域の家族構造や村落構造をのぞいてみるなら、そこには回帰が仕組まれている。
▽211 家やむらから離れて暮らす人たちが、心の底で「チャンスがあれば帰りたい」と思っていることが、今後どれだけ実現するかにかかっている。それが実現するなら、この先２０年は村は安泰だ。
▽214 近代化の過程、とくに戦前から戦後にかけて昭和の大変動期を、日本の多くのむらは家族の変化−家族の広域拡大化−によって乗り切ろうとした。限界集落問題とは、その結果として生じた。
……問題は２０１０年代。昭和から平成にかけてつくられた体制が、戦前世代の退出という形で、大きな転換局面を迎えている。広域に広がる家族の対応のあり方次第で、一部の地域の自然消滅のような最悪の事態が生じる可能性があるかもしれない。問題は、最悪のことが起きないような準備を確実なものにしていけるかどうかである。
▽218 社会状況の可視化という点では、むらの方からどう手をつければ良いのかについて、ある程度の答えは出てきている。熊本大学の徳野貞雄氏が、提唱し実践してきた「集落点検」と呼ばれる手法。〓
▽228 下北半島の畑集落。戦前は「原始共産制の遺る村」と紹介されたことも。戦後も村の共同ががっちりと息づいていた村。地域の人が出資して運営していた共同売店「マルハタ購買部」は１９２６年に設置。しかし０７年に閉鎖された。
▽232 大間は財政は豊か。下北ではむつ市以外に唯一、高校がある。漁業と原発関連。
東通村も原発。もともと地形的な問題で役場を長らくむつ市内においていた。砂子又地区の開発は悲願であり、それを原発で果たした。
235 原発も自衛隊も、誘致企業も、外からきたものは、いつまでとどまるか分からない。なにかあれば地域は切り捨てられる。仕事は、内発的につくりだされるものであるのが望ましい。
▽237 ９０年代の公共事業の大規模な展開は、地方の人々の意識を大きく変えてしまった。国に依存し、専門家にも「何かしてくれる」と期待する心性が完成されてしまったかのようだ。
▽238 限界集落のような場所は、全体から見れば依存していない人々が多いところだ。知恵を出し、力を束ねることも、限界集落の人々にはできるが、大都市居住者には難しいことではないか。
地方にはまだ、人々が集い何かを生み出す主体性の文化がある。条件不利の地域ほど、そうした生活文化がいまも根強く残されている。
▽239 低成長期生まれの３０、４０代の世代は、都市的雇用にほぼ回収され、仲間と集い、集団そしきをつくるのに慣れていない〓。
日本社会にかつて当り前にあった「人々がまとまる力」、主体的な社会文化を、最も遺っている周辺集落から再生していく。むら・地方・周辺から、都市・中央・中心のあり方を問い直し、構築しなおしていく。ここまで構想する必要がありそうだ。
▽240 集落再生に向けたやる気、展望を見出すためのプログラム「集落点検」。
▽「条件不利な地域には消えてもらった方がよいのでは」ということまで口にする人も現れはじめている。＝「仕送り」意識がなくなった
▽242 「T型集落点検」 集落を家族の集合体としてとらえる点に特徴。今集落にいる人だけでなく、時々帰ってきたり、将来帰ってくる可能性のある人々にまで「家族」を広げてとらえる。「他出子も家族の一員、むらの一員」であることをむらに暮らす人たちに確かめさせる。
▽245 （都会の子に）「帰ってこんでもええってゆうてしまっとったやろ」「そろそろ帰ってきたらええ。そう言わんか」。これが徳野氏の持論。
仕事がないとか買物に困るというのは、住民だけではどうしようもない。しかし、家族やむらに関わる人間関係なら手を出せる。じり貧と思っていたむらが新しいめがねで見ると、急に可能性のあるものに見えてくる。（邑南の布施〓）
集落点検には人材探しの側面も。
▽249 弘前市の沢田集落。「ろうそく祭り」 ０５年に旧相馬村が弘前市と合併し、補助金が削減され、存続が危ぶまれた。相馬村は、津軽グリーンツーリズムの発祥の地として、元気な農山村だったが、平成の合併はそうした歴史を吹き飛ばしてしまった。
旧相馬村の中心集落の人たちが、沢田のろうそく祭りを応援した。そうした集落間の連携は、できるようで、いままではなかなかできなかった。
▽252 ……力のなくなった集落を、大きな集落に再編統合することがされてきた。吸収合併は主体の独立性を脅かしうる。近年では、集落間の連携という形が模索されるようになってきた。主体性が互いに尊重される。……本当はむらの主体性の喪失をこそ、人々は恐れているのだ。
▽254 社会的主体はいちからつくりだすのは非常に難しい。「新しいむら」をおこす能力はすでに持たないようだから、いまあるむらだけを前提に、今後の農山漁村の姿を考えていかねばならないことは確実だ。（〓集落営農の難しさ。三井のヨロミは新しい村？）
▽256 このタイミングでの平成の合併は最悪だった。人をまとめる単位がばかでかくなり、主体が見えなくなった。これがどんなリスクをはらんでいたかは、東日本大震災での合併吸収地帯の苦悩を見れば明らかだ。過疎でも災害でも、対応で来ていない地域は、昭和や平成に合併した地域が多い。自治体を失ったことで、しばしば主体を喪失している。
相馬地区は、合併で失った主体性を必死になって取り戻そうとしているようにも見える。
▽257 沢田集落の例は、集落間の関係を再構築し、基礎自治体にかわる主体形成をもくろんだものであるとともに、合併の事実をうまく利用して、都市を巻き込んだ応援体制づくりを旧村の側から試みていった点でも興味深い。
マスメディアも重要な資源。報道を通じて、沢田−相馬−弘前のつながりを演出・確認できた。新しい社会関係の形成は、それを強く印象づけることで、さらに次のつながりをつくっていく基礎になる。
▽259 メディアがポジティブに取り上げると、現実もポジティブな反応が現れる。「限界集落」をネガティブに報道すれば、、実際の地域も「もうダメだ」と考え始める。
メディアのつくる世論形成・世論操作についての議論は、メディア論の基礎中の基礎だが、限界集落問題はまさにその渦中にある出来事だ。
メディアがどのように問題を提示するかによって現実は大きく変わる。「メディアと地域」〓。メディアと世論形成の関係は、ネットメディアが台頭し始めているいま、かえって今後、非常に重要な論点になってくるはずだ。
▽268 周辺から中心はよく見ているのだが、中心から周辺を見るのはきわめて難しい。中心からの周辺への一方向的な不理解。都会の人はむらの暮らしは見えない。地方における行政依存・中央依存的思考法は、中央における周辺への不理解と表裏一体の関係にある。限界集落のような周辺の座から全体を見渡す認識を意図的につくりだしていくことが必要だ。周辺の場においてほど、認識の転換は始まりつつある。肝腎の中心では、認識の転換が始まる気配がない。
▽273 筆者は、ごく自然の流れの中で、多くの限界集落は再生・維持されると思っている。規模縮小しても、まわりの支えがあれば、それほど大きなコストをかけずとも多くの集落は残っていくだろう。
…… 大都市住民の孤立、無力さ。このことと、限界集落問題は表裏一体のものと理解するべきだ。大都市の暮らしは、個人を犠牲にした巨大な都市システムによって成り立っているのであって、その犠牲は、地方やむらの暮らしとは比較にならないほど大きい。都市システムは、予想を超えたことが生じた場合には、個人を守るどころか、さらに個人に犠牲を強いるようなものでさえある。今回の震災でも、首都圏では帰宅困難……事態に対して、人々は右往左往するばかりで何も手出しができず……大都市圏では、緊急事態に際してさえ、人間自身による意思決定が及ぶ範囲は、非常に小さなものになりつつある。
▽277 結局、社会を動かす起点は小さなむらや町の、小さな会合なのだ。この、小さな会合からはじめて、より大きな地域社会全体へと影響を及ぼしていく力を、大都市コミュニティの居住者は持っていない。
ほんとうに地域再生が難しいのは大都市においてなのだ。
▽278 日本の社会は、むらや町の集積でできていた。それぞれの社会的主体があって、はじめて国が成り立ってきた。この入れ子構造こそが日本社会の強さの秘密でもあった。
それが戦後、大きく方向転換した。戦前の暮らしは戦後も引き続き継承されてきたから、転換の影響はすぐには生じない。２０１０年代に入って、戦前生まれの人々が退場していく。戦前から戦後への転換は、これからいいよ完成する。
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